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トップページ > 日本海学の推進 > 日本海学研究グループ支援事業 > 2025年度 助成概要と研究成果
更新日:2026年7月31日
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日本海学研究グループ支援事業の概要とその研究成果を公開します。
応募総数 12件(新規事業10件、継続事業2件)
助成決定件数 7件(新規事業5件、継続事業2件)
上限50万円(概ね総事業費の1/2程度で審査会で決定)
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申請者 |
事業名等 |
事業の概要 |
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納屋内 高史 |
先史農耕社会における富山湾資源利用史に関する基礎的研究 ―富山県氷見市大境洞窟遺跡出土資料の再検討― |
主たる分析対象を富山県氷見市大境洞窟遺跡出土資料とし、骨角器の分析を中心としながら、他遺跡との比較も行いながら、先史農耕社会というべき弥生時代を中心に、日本海沿岸における富山湾沿岸の資源利用の縄文以来の伝統とその変化を明らかにする。 |
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松葉 竜司 |
日本海沿岸地域出土の中世銅製花瓶の基礎的研究 |
日本海沿岸地域をはじめ全国各地の遺跡などからの出土・不時発見の古代・中世の銅製花瓶を集成し、亜字形花瓶、徳利形花瓶、觚形(尊形)花瓶に分類し、これらの出土分布、時代別の消長、形態的な特徴や変遷、共伴仏器の構成、出土遺跡の性格などを検討することで、地域社会における信仰、祭祀の需要と展開の一様相をあきらかにすることを目指した。 |
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田中 祐樹 |
日本海側城柵設置過程に関する考古学的研究―越後2柵を対象に― |
城柵設置前史にあたる古墳時代、特に後期・終末期の地域動向を手掛かりに、越後2柵の成立・形成過程について改めて考古学的な手法から明らかにすることを目的とする。考古学的な痕跡として把握される、モノの動きとその背景にあるヒトの活動から越後2柵の存在にアプローチを試みる。 |
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三宅 彦大 |
近代日本海側港湾都市における地元貿易商の経営活動に関する歴史地理学的研究―新潟・伏木を事例に― |
本事業の目的は、近代日本海側地域の主要港湾都市である新潟・伏木を事例に、地元貿易商の経営活動から、両都市と対岸地域(朝鮮・満州)との地域間関係を明らかにすることである。歴史地理学の視点に基づく本研究は、両都市における商人んの対岸地域への関わり方を比較検討し、近代環日本海経済圏が形成されていく過程の解明を目指す。 |
| 髙柳 真里子 | 工業高校生による地域資源を活用した環境教育材料の開発 |
2050年カーボンニュートラルを目指すために、全国各地で脱炭素に向けた取組みが急加速している。そこで、工業高校生が人間活動で排出される廃棄物による水質や大気への影響を調査研究する手法をフィールドワークを通じて学ぶ機会を創出すること、また、フィールドワークから知り得た地域資源に着目して廃棄物を工業材料に利活用する研究を行うことを目的とした。 |
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三神 崇重 |
令和6年能登半島地震が富山湾の深海食物網に及ぼす影響評価~ベニズワイガニの持続可能な漁業の在り方を探る~ |
令和 6 年能登半島地震以降、漁獲量が大幅に減少したベニズワイガニの持続可能な資源利用のため、今だ理解が乏しい本種の食性について調査を実施する。特に本研究では、齢別の食性変化について胃内容物と同位体分析から明らかにする。また、地震によって影響を受けたと考えられる本種の生息域における底質や深海食物網の変化についても評価する。 |
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楊 潔 |
極端気象に対する水力発電と地域産業の脆弱性分析:富山県における実証研究 |
富山県における極端気象が水力発電量と地域産業活動に与える影響と、それらの脆弱性を軽減する要因を定量的に分析することを目的とする。これにより、気候変動に適応可能なエネルギー基盤と持続的な地域産業の構築に向けた有益な知見を提供することを目指す。 |
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